企業が持続的に発展するために、明確なビジョンのもと、社会・環境・経済の3つの側面に配慮し、ステークホルダーの支持を得ようという考え方。欧米ではまず、社会的責任投資の基準として「持続的発展の可能性」が重視され、企業価値向上のための取り組みとして定着しつつある。日本でも、日本版401Kの導入や欧米の年金基金への組み入れをにらみ、IRの一環として注目を集めるようになった。取り組みを伝えるツールとして、サステナビリティー・レポートを発行する企業も増えつつある。