日時

オンデマンド開講期間:2023年11月22日(水)~2024年11月22日(金)

※2024年11月18日(月)が最終受付日となります

プログラム

PR集中テーマスタディ(第2回)
戦略的コーポレートコミュニケーションの新展開

日本パブリックリレーションズ協会は、今期開講している「PR集中テーマスタディ」の第2回として、「戦略的コーポレートコミュニケーションの新展開」を開講します。

 

「PR集中テーマスタディ」は、PRパーソンに関心の高いテーマをとり上げ3人の講師にそれぞれ異なるポイントで解説いただくことを通じ、そのテーマに関するより深い理解を目的に開講する講座です。現在開講している第1回では「リスク・コミュニケーション」をとり上げ、続く第2回では「戦略的コーポレートコミュニケーションの新展開」をテーマに開講します。

 

市場における企業ブランドの浸透をはじめとして、企業はさまざまな目的のもとにステークホルダーとの関係性を深めるコミュニケーション活動を進めています。しかし、単にメディアにおける露出を増やしたり、コーポレートサイトやSNSで情報発信量を増大させることでは、その目的を十分に達成することはできません。重要なのは、経営戦略と密接な連動したコミュニケーション戦略のもとに短期から中長期にわたる計画を立案すること。そして予算や人的リソースなどの経営資源を効果的に投入した施策を実施し、適切な評価を重ねながらコミュニケーション活動を推進していくことです。いま広報部門にとって重要なのは、いかにこの戦略的コーポレートコミュニケーションを推進し企業価値の向上に貢献できるか、ということにほかなりません。

 

講座では、企業コミュニケーションの現場に長年の経験を有し「コーポレートコミュニケーション」に知見の深い3人の講師をお迎えします。ご講演では、企業価値の向上をめざす戦略的コミュニケーションの基本的な考え方、そのためのプランニング、さらに情報発信の重要ツールであるコーポレートサイト構築のポイントなどについてご解説いただきます。

 

ますます重要性を高める戦略的なコーポレートコミュニケーションについて学ぶ本講座。企業でコミュニケーションにかかわる多くのみなさまの受講をお待ちします。

 

各講座の概要

 

<講座1>

 

「企業価値向上のための戦略コミュニケーションとは?」

 

講 師
株式会社はね 代表取締役社長 矢嶋 聡 氏

概 要

急速かつ激しく変化する経営環境。そのなかで、企業がサステナブルな事業を展開し企業価値を高めるには、社会への貢献と共生を核とする経営理念のもとにステークホルダーとの良好な関係性を築くことが重要です。

企業においてステークホルダーとのコミュニケーションの中心となるのは広報部門。経営戦略と密接に連動し、社会を味方につけながら事業機会の拡大や企業価値の向上に貢献する戦略的なコーポレートコミュニケーションの推進は、広報部門の重要なミッションに他なりません。
本講座では、経営における戦略的コーポレートコミュニケーションの役割、考え方、推進のポイントなどについて、講師の経験に基づくケーススタディを交えて具体的に解説します。

(1時間15分49秒)

 

<講座2>

 

「戦略的コーポレートサイトの構築~企業の存在価値をステークホルダーにどう伝えるか~」

 

講 師
株式会社クラウドワークス IR・PR室長 飯田真吾 氏

概 要

テレビ、新聞を対象とするメディアリレーションズ、ネットにおけるデジタルメディアなど、コーポレートコミュニケーションの推進には、多彩なメディアが活用されています。そのなかでも、企業の情報発信において重要なのはコーポレートサイトです。

しかし、単なる企業情報の羅列では、十分な効果は期待できません。企業成長のフェーズに対応するステークホルダーに対して、パーパスやミッション、ビジョンなどその企業の存在意義を反映しながら、企業にかかわるさまざまな情報を適切に伝える綿密な設計と運用がコーポレートサイトには求められます。
本講座では、企業の存在意義を核として構成されるコンテンツを提供する戦略的なコーポレートサイトの基本概念や役割、対象とするステークホルダー設定の考え方、運用後の評価を行うKPIの設定などのポイントなどについて、デジタルPRの推進に知見の深い講師が具体的な事例を交え解説します。

(54分14秒)

 

<講座3>

 

「企業価値を伝え、高める広報戦略プランニングのキーポイント」

 

講 師
電通PRコンサルティング ステークホルダー・エンゲージメント局 企画開発部 部長

兼 企業広報戦略研究所 上席研究員 坂本陽亮 氏

概 要

ネットの普及に基づく爆発的な流通情報の増大、Z世代の台頭による社会性の重視、そして経営における株主中心主義からの脱却など社会環境の変化を背景に、企業広報の役割も”いかに社会に認知させるか”だけでなく”いかにその価値を認めてもらうか”に変わりつつあります。企業や経営に対する社会の評価も、単に”売上げ”や”利益”ではなく、社会課題に向かい合う経営の”社会性”が重視される時代となりました。いまやコーポレートコミュニケーションにとっては、社会性を核とする企業の価値を視覚化し、顧客や従業員をはじめとするステークホルダーにそれを的確に伝えられるかが、重要な課題となっています。
本講座では、企業の”価値づくり”といえるコーポレートコミュニケーションの戦略策定や情報発信などプランニングのポイントについて、講師が所属する電通PRコンサルティング 企業広報戦略研究所による調査結果や企業事例を交えて解説します。

(58分12秒)

講師

株式会社はね 代表取締役社長 やじま さとし 矢嶋 聡

2000年早稲田大学卒業後、ネットベンチャーの立ち上げ、留学、PR会社勤務を経て、2008年にネイバージャパン(現LINEヤフー株式会社)入社。検索サービス「NAVER」、コミュニケーションアプリ「LINE」のPR・マーケティングを統括。2017年10月にメルカリ入社後、グループ広報責任者として現金出品問題などのリスク対応や東証マザーズ上場、新規事業立ち上げ、大型業務提携などの広報を統括。2023年3月にメルカリ退社後、2023年6月に株式会社はねを設立、代表取締役に就任。

株式会社クラウドワークス IR・PR室長 いいだ しんご 飯田 真吾

1985年神奈川県生まれ。08年新卒で博報堂入社。コーポレートコミュニケーションや官公庁の普及啓発・国民運動関連の業務に10年間従事。18年、合同会社DMM.comに入社。コーポレート室長として広報組織の立ち上げから企業ブランドづくりに携わる。21年、ヤフー株式会社入社、Zホールディングスに出向。ヤフー・LINEPMI広報、リスク広報等に携わる。2022年11月 株式会社クラウドワークス入社。広報責任者を経てIRPR室長(現職)。

電通PRコンサルティング ステークホルダーエンゲージメント局 企画開発部 部長 兼 企業広報戦略研究所 上席研究員 さかもと ようすけ 坂本 陽亮

広告会社の経営企画部門、コンサルティング会社にて、顧客満足度、CRM、リスク対応戦略などに関する組織設計・コンサルティングに従事したのち、電通PRコンサルティングに入社。
電通PRコンサルティング入社後は、コーポレートコミュニケーション領域において、エネルギー業界、情報通信業界、エンターテイメント業界など多数の業界における広報戦略策定(環境分析、コーポレートメッセージ策定、体制構築など)コンサルティングに従事。また、大規模イベントにおけるリスクマネジメント体制構築(スポーツ団体)なども手掛ける。
2021年1月より現職。コーポレートブランドに関する研究を始めとして、多数の研究プロジェクトを推進。

受講料
  • 一般: 34,500円
  • PRプランナー資格保有者(准・補含む)(※1):30,000円
  • 協会会員(※2):23,000円

(消費税込)

※1 「PRプランナー有資格者(准:補)」は、1次試験もしくは2次試験の合格後、当協会に認定申請を行っていただき、協会が認定したみなさまです。1次試験もしくは2次試験を合格したのみでは「PRプランナー有資格者(准:補)」とは認定されませんので、ご注意ください。

※2 日本パブリックリレーションズ協会に正会員としてご入会いただいている企業・団体にお勤めの方、個人会員・准会員のみなさまが対象となります。

 

[領収書の発行について](協会会員でマイページをお持ちの方限定)

クレジットカードで受講料をお支払いの方は、ご自身のマイページから領収書(PDF形式)をダウンロードいただけます。

マイページにログイン後、下部にある「各種お申込み履歴」というリンクから進み、「領収書発行」ボタンをクリックしてください。

お支払い方法について 受講料は、クレジットカードによるお支払いをお願いいたします。なお、日本パブリックリレーションズ協会正会員企業にお勤めの方は、請求書による銀行振込もご利用になれます。
キャンセルについて必ずお読みください

本講座では、お申込みを受付けた時点で視聴案内(ID/パスワードなど視聴に必要な情報)を受講される方にお送りします。このためキャンセルについては原則としてお受けできません。受講される際は十分にご検討、ご確認のうえお申込みください。

受講期間

45日間
視聴案内(ID/パスワード等)をお送りしてから45日が過ぎると講座にアクセスできなくなります。終了予定のご案内等はありませんので、ご注意ください。

受講受付の締切

2024年11月18日(月) 19:00 まで

受講料の請求書送付とお支払いについて(正会員企業のみ)

日本パブリックリレーションズ協会 正会員企業にお勤めの方で、請求書の送付をご希望の方には、お申込み後 1週間程度でご指定の住所へ発送いたします。

受講料は、請求月の翌月末日までにご入金ください。

推奨システム環境(オンデマンド講座)

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受講上の注意事項
  • 講座の視聴に必要な視聴案内(ID/パスワード等)は、お申込みの受付後に即座に自動発行し、受講される方のメールアドレス宛にお送りします。お申込み後に視聴案内が届かない場合は、事務局までお問合せください。
  • 本講座では、プリントアウトによる講座資料の送付はありませんが、視聴画面からPDFの資料をダウンロードいただけます(一部の講座では、ダウンロードできるページが抜粋となりますので、ご承知ください)。
  • 本講座は、受講をお申込みいただたいた個人に限定して視聴を許諾するものです。受講申込みの際は、部門共通ではなく個人のメールアドレスをご使用ください。
  • 第三者へのID/パスワードの貸与ならびに譲渡、共同視聴、動画の撮影、録音、それらを使用した2次的利用につきましては、かたくお断り申し上げます。

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